原著論文

論文名

小川まどか，権藤恭之，増井幸恵，岩佐　一， 河合千恵子，稲垣宏樹，長田久雄，鈴木隆雄

　本研究は，高齢者を心理的・社会的・身体的側面の機能水準に基づいて類型化することを目的とした．分析対象は65〜 84歳の1,231人であった．心理的側面の指標には主観的幸福感，うつ状態，社会的側面の 指標にはソーシャル・サポート，老研式活動能力指標，身体的側面の指標には病気の有無，握力を用いてク ラスター分析を行った結果，5群に分類できた．1つの群は，全側面の指標値が高かった．また，2つの群 は，全側面の指標値が低い群と全側面の指標値の低さに加えてうつ傾向が顕著な群であった．この3群では，指標値の高低に整合性があったと考えられる．一方，残りの2 群は，身体的側面の指標値は低いが心 理的・社会的側面の指標値が高い群と，身体的側面の指標値は高いが心理的・社会的側面の指標値が低い群であり，身体的側面と心理的側面に乖離がある群が存在していた．また，全側面の指標値が高い群だけで なく，身体的側面の指標値が低い群においても幸福感の高さが確認された．

論文名

地方都市在住団塊世代のケア付き住宅に対する志向性

佐々木千晶，今井幸充

論文名

バイリンガルの認知症高齢者との 母国語による個人回想法

金　春男，黒田研二

論文名

高齢者の救急搬送における転倒事故の特徴に関する研究
― 等質性分析を用いた検討―

山中克夫，梶原元紀，河野禎之，天野貴史，嶌津　豊

論文名

要介護高齢者の判断能力低下への事前計画に関連する要因

早川三津子，杉澤秀博

論文名

山崎幸子，橋本美芽，藺牟田洋美，繁田雅弘，芳賀　博，安村誠司

　都市部に在住する高齢者を対象に，閉じこもりの出現率および住環境を主とした閉じこもりの関連要因を明らかにすることを目的とした．閉じこもりの定義は「外出頻度が週１回未満」とした．東京都内A 区在住の65 歳以上高齢者39,405人から無作為法により1 万人を抽出し，郵送調査を実施した．分析対象者は要介護認定者を除く3,592人であった．分析の結果，閉じこもりの出現率は8.0%（男性9.6%，女性6.8%）であった．多重ロジスティック回帰分析の結果，男女共に，生活体力指標（低い），自己効力感（低い）との関連が認められた．さらに男性では，昼間和室ですごす，寝室と玄関が同一階にない，との関連が認められた．先行研究と比して，閉じこもりの出現率は低い状況であったが，調査応答者のかたよりの影響が示唆された．和室での生活が主であるといった住環境と閉じこもりの関連が男性のみで示された．

論文名

平井　寛，近藤克則，埴淵知哉

　外出頻度の少ない「閉じこもり」に関連する地域要因の検討を行った．都市的な地域に比べ生活関連施設へのアクセスが悪い農村的地域ほど外出機会は減少するという仮説を立てた．
　分析対象はA県の10市町の79小学校区とした．目的変数を各小学校区単位での外出頻度の少ない「閉じこもり」観測割合とし，説明変数は当該小学校区の人口密度を都市的な集積を表す指標として用いて分析を行った．
　その結果以下の知見が得られた．(1)小学校区単位で集計した「閉じこもり」観測割合は小学校区の人口密度と関連していた（spearman の相関係数− 0.60）．(2)小学校区の年齢構成，調査対象高齢者の所得・教育年数の構成を考慮しても「閉じこもり」観測割合と人口密度は関連していた．

実践・事例報告

論文名

トンプソン雅子，中村好男

　ケアハウス内で，身体活動増進を目的とした体操教室が開かれているが，参加する居住者は限られている．本研究は，体操プログラムの開発と参加人数の推移および参加者と非参加者の事例を通して，居住者の参加の動機と促進要因を検討し，体操教室参加者の増加を目的に改善を試みた事例を報告する．対象者はC ケアハウス居住者80人であった．そのうち体操の参加者は45人，非参加者は33人だった．
　体操プログラムの参加者数は有意に増加の傾向を示した．その理由として本プログラムの特徴は，集団で行う教室型プログラムであり，虚弱高齢者も可能な立位と座位で行う内容であったため，虚弱高齢者の多い当該施設で居住者が参加しやすいためであったと思われる．参加への動機は，指導方法やプログラムの特徴に動機づけられる傾向が示された．また，虚弱高齢者の場合，運動実践が“楽であること”を示すプログラム内容のほうが，参加しやすい傾向が示された．

資料論文

論文名

　本調査は，高齢者における生活機能評価の現状を知り，今後の特定高齢者施策に資する基礎資料の作成を目的とした．福島県内で，2006年4 〜 10月までに，基本健康診査を集団方式（要介護認定者も含む）で受診し，生活機能評価を受けた72,512人を対象とした．評価は平成18年6月9日付厚生労働省老健局長通知「特定高齢者の決定方法」に準拠した．結果，要医療者率は，前期高齢者48.3%，後期高齢者56.1%，生活機能の著しい低下者率で，前期高齢者1.6 %，後期高齢者4.4%と，いずれも後期高齢者で有意に高値を示した．特定高齢者に相当する高齢者は，医療を必要とする高齢者を含めても生活機能評価受診者の2.66%であり,集団方式の受診者は活動度が比較的高い，元気高齢者にかたよると考えられた．今後，介護予防を効果的に取り組むためには，後期高齢者で，基本健康診査を受診しない，できない者への生活機能の把握が重要であると思われた．

論壇

論文名

　わが国の65歳以上交通事故死者構成率は欧米主要国と比べて際だって高い．そして自動車乗車中の事故死者割合が年々増加している．高齢ドライバー予備軍である50歳代後半の運転免許保有率は80%を超えており，近い将来高齢者の自動車事故死者数の激増がたいへん懸念される．すでに認知症ドライバーは約30 万人と推計され，2009年6月までに75歳以上を対象に認知機能検査が導入される予定である．認知症と判定されれば免許取り消しの対象となる．しかし，法的な措置だけでは対応しきれない問題が山積する．まず運転断念者に対する心理的ケアが欠かせない．サポート役として交通心理士や社会福祉士の貢献が求められる．また，過疎地域に住む高齢者の移動手段を確保する環境づくりも喫緊の課題である．認知機能検査も自動車教習所の高齢者講習担当指導員が対応するため，地域の交通安全センターとしての自動車教習所の役割は今後ますます高まることになる．

論文名

　日本の高齢化は，全世界のどんな国より早い速度で進展し，それに伴い寝たきりや認知症に代表される要介護高齢者も急増してきている．このようななか，2000 年4 月に「走りながら考える」を合言葉に，介護保険制度が発足した．この制度により，従来の特別養護老人ホームは介護老人福祉施設に，老人保健施設は介護老人保健施設に，そして，老人病院制度で位置づけられていた療養病床で介護力を強化した介護力強化病院（病棟）が介護療養型医療施設として，新たに介護保険施設に位置づけられることになった．本章のテーマについて述べるにあたり，老人病院制度の歴史的な経緯から概説することにしたい．