日本老年精神医学会

第25回日本老年精神医学会

　
大会長: 池田　学（熊本大学大学院生命科学研究部脳機能病態学分野）
会　場: KKRホテル熊本　〒860-0001 熊本市千葉城町3－31; Tel：096-355-0121　Fax：096-355-7955　; URL：http://www.kkr-hotel-kumamoto.com/

: ６月２５日（金）ポスター発表; 　; 非薬物療法; 座長：本間　昭（認知症介護研究・研修東京センター）; II-P-1 　10 : 30～10 : 40; 老年期の難治性うつ病患者に対する電気けいれん療法の効果予測; 富永桂一朗，岡崎味音，樋口　久，山口　登（聖マリアンナ医科大学神経精神科学教室）; 【目的】電気けいれん療法（Electroconvulsive　Therapy : ECT）は難治性うつ病に対する最も有効な治療法の一つである．これまでECT の有効性を予測する因子について多数研究されているが，老年期の難治性うつ病に対してうつ病評価尺度を用いて症候学的にECT の効果を予測した報告は少ない．そこでMontgomery and Asberg Depression Rating Scale（MADRS）を用い臨床症状を評価し，さらに鈴木らが提唱した MADRS の3 因子であるfactor 1 dysphoria（不快気分），factor 2 retardation（抑制），factor 3vegetative symptoms（自律神経症状）を用い，老年期の難治性うつ病におけるECT の効果予測因子を検討した．; 【倫理的配慮】本研究は聖マリアンナ医科大学生命倫理委員会の承認のもと行われた．; 【対象・方法】対象は2008年3月～2009年1月までに聖マリアンナ医科大学病院神経精神科へ入院し，DSM-により大うつ病性障害，もしくは双極性障害の最も新しいエピソードがうつ病と診断された患者のうち，MADRS 得点が21点以上かつThase and Rush の難治性うつ病の定義にてstage 3 以上の重症うつ病であり，ECT が施行された者とした．対象者18（女性14，男性4）名の平均年齢は70.9±6.9 才，ECT 反応群は7名，ECT 非反応群は11名であった．修正型ECTを週2 回，全6 回施行した．薬物療法を併用する場合は，ECT 施行1 週間前から全ECT 終了1週間後までの間，処方を固定した．ECT 開始前，全ECT 終了後，全ECT 終了1 週間後の計3 回MADRS 得点を評価した．MADRS 総得点で50％以上の減少を認めた群をECT 反応群，それ以外をECT 非反応群とし，2 群を比較した．; 【結果】ECT 反応群とECT 非反応群の2 群間において，年齢や再発回数，罹病期間，ECT 治療前のMADRS 総得点，精神病症状の有無，発症年齢に有意差はなかった．ECT 反応群においてECT 開始前のMADRS factor 2 得点が有意に低かった．また，ECT によりMADRS factor 1，factor 2 は速やかに得点が減少するものの，MADRS factor 3 得点の有意な低下は全ECT 終了1週間後に認められ，factor 1 およびfactor 2 に比べfactor 3 の改善に遅れが認められた．; 【考察】ECT の効果予測因子については，年齢，精神病症状の有無，うつ病重症度，罹病期間など，これまでにさまざまな因子が挙げられたが，一定した説はない．今回我々の結果でもこれらの因子はECT 効果予測因子とならなかった．しかし，ECT 施行前のMADRS factor 2 が低得点である場合，その後のECT の反応が著明であるといえる．また，ECT によりMADRS factor 3（自律神経症状）が遅れて改善することは，自律神経症状の改善が不十分であってもECT を中止すべきではないことを示した．　; 　; II-P-2 　10 : 40～10 : 50; 高齢精神科患者のターミナル期の見極めと胃ろうによる経管栄養導入の是非について; 赤澤文代，諏訪　浩（公社荏原病院精神科），長尾毅彦（公社荏原病院神経内科）; 【はじめに】日常診療において高齢者の認知症患者に対して嚥下困難や嚥下性肺炎の予防などを理由に胃による経管栄養が導入されたり実施されているケースに，我々はしばしば遭遇する．しかしながら，欧米においては終末期認知症を含め，ターミナル期の患者に対する経管栄養は，嚥下性肺炎の予防・栄養状態の改善・生命予後延長の医学的根拠がないことから，その実施に関して非常に慎重である．ただし，ターミナル期における経管栄養の是非の問題に加え，精神科領域においては認知症をはじめターミナル期の見極めが非常に難しい．上記2 点の問題に着目して，実際に遭遇した症例を検討する．; 【症例】死亡時75 歳女性．夫の死・破産宣告などのストレスをきっかけに65 歳頃から心気障害を発症．同時に退行・依存が進行し，自宅に引きこもりとなり，食事摂取量が徐々に低下．72 歳時に第1 回目の入院をしたがひきこもりは不変．73 歳時，近所に外出し路上に横臥しているところを119 番要請されるといったエピソードが繰り返された．他者を巻き込むような行動が強まっていたため，生活上の混乱を回避するために再度入院となった．心気的訴えは減少したものの退院後はひきこもりが悪化．1日中寝たきりで食事摂取量もさらに減少していった．この間，さまざまな薬物療法も実施されたが効果はなかった．家族との会話もほとんどない状態が続いた．75 歳時2－3 週間ほとんど何も口にしなくなり，脱水による意識障害を発症し救急で第3 回目の入院となった．入院後，輸液により脱水と意識障害は改善した．精神症状は意識障害の改善後も変化せず，時折帰りたいよと大声を出すなど退行が持続した．臥床状態で意思・疎通性には変動が見られた．一方で嚥下困難・舌根沈下・低栄養が顕著であった．リハビリ科と耳鼻科医の診断では，長期の食事摂取量低下により嚥下困難・舌根沈下といった廃用性症候群が進行し，リハビリによる回復は不可能という評価で胃造設となった．経管栄養開始3日目に重症嚥下性肺炎を発症した．約3 週間の治療にて回復し，要介護5 の認定を受け，ホームケアサービスを利用しての自宅介護での退院となった．退院1 か月目に自宅で息子の目の前で静かに死去された．自宅介護担当医の診断は老衰による死亡であった．; 【考察】本症例は精神疾患の進行に伴い廃用性症候群としての回復不可能な嚥下困難と舌根沈下を進行させ，胃による経管栄養を開始し，増設後2 カ月で老衰死した．終末期に胃造設した場合の平均余命が約2 カ月というデータと一致している．また，死因から考えて，入院時はすでに終末期と思われる．また，胃造説後嚥下性肺炎を発症し，嚥下性肺炎を予防できないというデータに矛盾しない．高齢精神科患者の終末期の見極め終末期における経管栄養の意義については，文献検索分析を提示する．今後精神科医は，患者の終末期を見極め，経管栄養の医学的根拠を患者・家族へ十分にインフォームドコンセントし，その実施について共に慎重に決定すべきではないか？本症例を発表するにあたり，匿名を条件にご家族からの発表の御許可を頂いておりますことを追記致します．　; 　; II-P-3　 10 : 50～11 : 00; 認知症に対する青色光線療法の効果; 田中宏明，中原正雄，横山佐知子，早田信子，竹埜未紗，山縣　文（昭和大学医学部精神医学教室），渡部琢也（昭和大学医学部生化学教室），岡嶋研二（名古屋市立大学大学院医学研究科展開医学科分野），三村　將（昭和大学医学部精神医学教室）; 【目的】塩酸ドネぺジルは，中枢性にアセチルコリンエステラーゼを阻害することにより，アルツハイマー病（AD）患者の認知機能や生活機能の悪化の抑止に働くと考えられている．一方，別な作用機序として，塩酸ドネぺジルは神経再生や抗老化，抗アポトーシスと関連するインスリン様成長因子（IGF）-1 血清中濃度を増加し，これが認知機能の維持とも関連することが示唆されている（Tei ら，2008）．本研究では，塩酸ドネぺジルと同様に，血清IGF-1 値を増加させることが動物実験で示されている青色光による光線療法に注目し，青色光照射が認知症患者の血清IGF-値を増加させ，認知機能維持～改善の方向に働くかを検討した．; 【方法】対象は昭和大学附属烏山病院の認知症専門病棟入院中もしくは専門外来通院中の認知症患者13名（平均年齢82.1 歳，うち女性9名，診断はAD 9名，レビー小体型認知症3名，血管性認知症1名）．一定波長（460～470 λ）で1000ルクスの青色LED を，1日20 分間，2 週間にわたり毎日，患者の背部に照射し，照射前後におけるMMSE，ADAS-J Cog，血清IGF-1 値の変化を計測し，比較した．本研究は昭和大学医の倫理委員会において承認され，患者ないし保護者から文書により同意を得た．; 【結果】青色光線療法を施行した症例群全体では，MMSE（17.1→17.3），ADAS-J Cog（23.7→19.5），および血清IGF-1 濃度（108.6→106.8）に有意な変化はみられなかった．しかし，従来より認知機能の指標と考えられるIGF－1＝110 をカットオフとして2 群に分けて検討すると，照射前のIGF-1≧110 であった症例群においてはMMSEが15.4→18.6，ADAS-J Cog が23.9→20.5 と改善傾向を示した．しかし，IGF-1 については153.4→151.2 と変化はみられなかった．; 【考察】青色光線療法に関しては，今回実施したパラメータでは，認知症患者全般について，血清IGF-1 濃度の増加や認知機能障害改善の効果は確認できなかった．しかしながら，もともとIGF-1値が高い亜群については，青色光照射が認知機能を改善し得る可能性が示唆された．青色光照射療法は，認知症に対する非薬物療法の一つとして，期待されるものの，現在のパラメータには照射範囲や照射時間の問題が残されており，今後さらに認知症の重症度，年齢，疾患の差異などを考慮して，さらなる検討を加える必要があると考えられる．　; 　; II-P-4 　11 : 00～11 : 10; 長期入院中の認知症患者に対する「生活機能回復訓練」の効果; 熊谷　亮，斉藤友紀子，長澤　明，高野賢児，杉山秀樹，篠宮真理，塩路直子，佐藤典子，三浦須美子，渡邉啓子，河又恵子，一宮洋介（順天堂大学医学部附属順天堂東京江東高齢者医療センター）; 【目的】一般的に入院の長期化は認知症患者のADL や認知機能を低下させるとされているが，介護環境の未整備や介護者の不在，各精神・身体症状の遷延化などのために長期入院を余儀なくされるケースも多い．当院認知症治療病棟では薬物療法の他に，デイルームでのラジオ体操や発声訓練を主とした生活機能回復訓練が作業療法士を中心に行われ，ADL・認知機能の維持やコミュニケーション能力の改善を図ってきた．今回われわれは，認知症の非薬物療法として生活機能回復訓練の評価を行った．【方法】対象は，平成21年に当院認知症治療病棟にBPSD 治療目的で新たに入院となったアルツハイマー病患者のうち，入院期間が90日以上に及んでいる12名である．これらの患者に対し，入院時と90日経過後のADL・認知機能・BPSDの程度・薬剤量をそれぞれ評価し比較検討した．ADL の評価には「N 式老年者用日常生活動作能力評価尺度（N-ADL）」を基に作成された「生活機能回復サマリー」を使用し，寝返り・起き上がり・座位保持・立ち上がり・歩行機能については5 段階で，食事については4 段階で得点付けを行った．また移動能力・排泄は状況を具体的に評価し比較した．認知機能の評価にはHDS-R および MMSE を，BPSD の評価には日本語版Neuropsychiatric Inventory（NPI）を用いた．薬剤量についてはchlorpromazine 換算・imipramine 換算・diazepam 換算を行いそれぞれ比較した．統計学的検討にはt 検定およびカイ二乗検定を用い，p＜0.05 を有意差ありとした．; 【倫理的配慮】当院認知症治療病棟で通常行われている範囲内の治療で求められたデータを基にしていること，さらに個人が特定されないよう配慮を行うことで倫理的問題については解決された．【結果】ADL については，寝返り・起き上がり・座位保持・立ち上がり・歩行機能・食事の得点は全て入院時・90日後で有意差を認めなかった．移動能力は全ての患者で変化は認められず，排泄については4名で変化が認められたものの有意差は認められなかった．認知機能はHDS-R・MMSE とも有意差は認めなかった．NPI の数値は入院時平均：75.25（SD 9.20），90日後平均：31.75（SD 14.11）であり，有意差が認められた．薬剤量では抗うつ剤はimipramine 換算で入院時平均：18.79（SD 27.82），90日後平均：33.33（SD 36.92）と有意差が認められたが，抗精神病薬・benzodiazepine 系薬剤とも有意差は認められなかった．; 【考察】生活機能回復訓練はADL・認知機能の維持に効果があることが認められた．また，抗精神病薬の使用量を増やすことなくBPSD を改善することにも貢献することが示唆された．今後，認知症に対する非薬物的療法の重要性が浸透していくことを期待したい．　; 　; II-P-5　 11 : 10～11 : 20; 認知症疾患治療病棟における院内ディケア；病棟と自宅・施設の架け橋; 葉室　篤，大村裕子，増尾辰也（天久台病院）; 【目的】認知症患者が精神科病院に入院し，軽快退院後，残念ながら再入院となってしまう場合も少なくない．その原因のひとつは，退院で環境が変化し，自宅や施設から利用するディサービス・ディケアにうまくなじめずに周辺症状が再燃してしまうことにある．よって認知症患者の退院後計画をしっかり立て，病院から自宅や施設に軟着陸させるかは重要である．今回我々は，認知症疾患治療病棟にてディケアを実施し（以下，院内ディケアと記す）認知症の症状の変化や予後を調査したので報告したい．; 【方法】対象は，認知症疾患治療病棟に入院し，薬物調整が終了してから2 週間以上経過した連続10 症例である．観察期間は，12 週とした．観察項目は，認知機能の評価としてMMSE，精神症状や行動障害（所謂，BPSD）の評価はNPI，日常生活動作能力の評価はPhysical Self-Maintenance Scale（PSMS）を用いた．観察期間中にBPSD の悪化で増薬した場合は脱落例とし，退院，転院した場合はその時点で評価終了とした．統計学的解析法は，各評価項目の0 週と最終週との差の平均値についてWilcoxon の符号付順位検定を実施し，P＜0.05 を有意差ありと判定した．調査時には，調査内容や個人情報の安全な管理について，本人（疾患の特性上，本人が不可の場合は，保護者）に文書で説明し，同意を得た．【結果】対象症例の診断の分布は，AD；5例，VD；2例，DLB；1例，正常圧水頭症；1例，妄想性障害；1例，であった．観察項目の変化（0 週目と最終週の変化）は，MMSE；7.6 から8.5 へ（p＝0.159），PSMS；1.2から1.2 と不変であった． NPI 下位項目の変化は，統計学的有意差を認めなかった．観察期間中，BPSD の悪化で増薬せざるを得ない症例は見られなかった．転帰については，転院1例，退院1例，12 週まで観察が可能であった症例は，8例であった．その8例の中で2例は施設入所され，再入院はしておらず，残りの6例は，施設入所を待機している．; 【考察】院内ディケアを実施することで，統計学的に認知機能やBPSD，日常生活動作能力が改善することはなかった．これは，ディケア参加前に薬物療法がなされた結果，すでにある程度BPSD が軽減してから登録しているという要因もあると思われた．しかし新たな向精神薬を追加することなく，退院後も再入院していないことは，この院内ディケアが病院と自宅・施設のかけ橋となる役割の一端を担っている可能性が示唆された．　; 　; II-P-6 　11 : 20～11 : 30; 認知症の疾患別BPSD の実態調査とその対応法に関する研究；老人保健施設およびリハビリテーション専門病院における調査より; 大西久男，西川　隆（大阪府立大学総合リハビリテーション学部），大川直澄（医療法人みどり会中村記念病院），中山博識（社会福祉法人多伎の郷老人保健施設たき）; 【目的】BPSD については医療機関で初診時あるいは通院時に行われた在宅患者のBPSD に関する報告は多いが，保健施設や医療機関に入所・入院中のBPSD に関するまとまった報告は少ない．今回の研究の目的は，認知症疾患別の各種施設・病院におけるBPSD の実態を明らかにし，患者への対応法を模索することにある．; 【方法】2009年10月～12月の間に，老人保健施設2 施設と回復期リハビリテーションを専門とする1 病院において，入所者・入院者のBPSDに関する以下の調査を行った．過去1 ヶ月にみられたBPSD の発生頻度とその種類・重症度・介護負担度，ならびに対象者の性・年齢・神経学的症候・認知症尺度・認知機能・ADL を調査した．BPSD に関してはNPI-Q，ADL は兵庫脳研式ADL スケールを用いた．また，認知症の重症度にはCDR，認知機能の評価にはMMSE，HDSRの直近の成績を収集した．冊子化された調査用紙を入所者・入院患者の主たる介護・看護職員に配布し，対象者の1 ヶ月間にみられた症状・状態の評価を依頼した．; 【倫理的配慮】認知症患者の臨床データを扱うため，個人情報について厳重に管理するとともに，データの解析は匿名化して行った．; 【結果と考察】各施設におけるNPI 得点とADL負担度の平均点を表1 に，疾患別のBPSD 出現率を表2 に示す．　; 　; 施設および疾患によってBPSD の頻度に差がみられたが，このことは各施設において対象者を受け入れる条件の差を反映するものと思われる．今回調査を行った施設と病院をみる限りでは，老人保健施設の入所者の方が回復期リハビリテーションの専門病院の入院患者より，多くのBPSDを呈していた．重点的な対策を講じる必要があろう．　　; 　; 症候学; 座長：小山善子（金城大学）; II-P-7 10 : 30～10 : 40; アルツハイマー病患者における嗅覚障害の検討；簡易早期スクリーニング法の開発に向けて; 神保太樹（鳥取大学医学部生体制御学講座），井上　仁（鳥取大学総合メディア基盤センター），谷口美也子，浦上克哉（鳥取大学医学部生体制御学講座）; 【目的】近年，アルツハイマー病（AD）の治療に際して，症状が進行する以前の早期段階から取り組むことが必要であると考えられており，AD の早期発見，早期治療が極めて重要であると考えられている．これまで，早期発見の為に最も重要な基準として，認知機能の障害，即ち物忘れがまず検査されていたが，しかし，物忘れを来す以前から，脳における神経障害は既に観察されることが知られている．これまでの報告で，AD のごく早い段階で，嗅覚障害が報告されてきた．また，これまで鑑別することが困難だったかなり軽度な患者に対しても嗅覚障害が見られるケースが多くある．このことから従来よりも早期のAD を捕らえるスクリーニング法として嗅覚障害を利用可能かどうか検討するために，早期のアルツハイマー病患者を対象として，嗅覚障害の検討を行った．; 【方法】MMSE 24 点以上の早期AD 患者33名（79.0±6.3 歳）を含むAD 患者84名（78.7±8.2歳）を対象とした．また，コントロールとして，Age-match した17名（75.6±5.0 歳）を含む認知症の無い健常者36名（64.9±12.7 歳）についても対象とした．診断基準としてDSM-及びNINCDS-ADRDA を用いた．方法としては，においスティック（第一薬品産業）によって嗅覚検査を行った．AD の患者に対しては，Mini-MentalState Examination（MMSE），改定版長谷川式簡易知能評価スケール（HDS-R），Alzheimer’sDisease Assessment Scale-cognitive subscale（ADAS-cog），Touch panel typed dementia　assessment scale（TDAS）を行い，AD の重症度及び認知機能障害の進行度と，嗅覚障害との相関を検討した．; 【倫理的配慮】本研究は，鳥取大学医学部における倫理審査によって承認され，実施にあたっては，対象者に対して，インフォームドコンセントを得た上で実施した．; 【結果】AD 患者群では，コントロールに比べて有意に嗅覚障害を来していた．加えて，早期以外のAD 患者群では，早期AD 患者群よりも嗅覚機能が有意に低下している．また，嗅覚の通常の老化を考慮して年齢層ごとに検討した場合でも，AD患者群では，コントロールに比べて有意に嗅覚障害を来しており，MMSE，HDS-R，TDAS，ADAScogといった評価指標の成績と，嗅覚機能検査の成績は有意に相関していた．; 【結論】以上の結果より，ごく早期のAD 患者に関しても嗅覚障害が特徴的に見られることが示唆された．また，嗅覚障害の程度は，AD が高度化するに従って悪化している可能性が示唆されていた．加えて，HDS-R といったスクリーニングの成績がある程度維持されているような例であっても，嗅覚障害が顕著に来されている例もあった．これらのことから，物忘れなどが著明な認知機能障害となって観察されるよりも前に，嗅覚障害が来されている可能性が高いと考えら，嗅覚障害の検査を新規スクリーニング法として活用できると考えられる．; 　; II-P-8 10 : 40～11 : 20; 多価不飽和脂肪酸とアルツハイマー病の行動および認知症状; 上原　隆，住吉太幹，松岡　理，伊藤博子，村中泰子（富山大学大学院医学薬学研究部神経精神医学講座），松井三枝（富山大学大学院医学薬学研究部心理学講座），鈴木道雄（富山大学大学院医学薬学研究部神経精神医学講座）; 【背景】ω-3 系多価不飽和脂肪酸（essential polyunsaturated fatty acids, EPUFAs）の摂取により，アルツハイマー病（AD）の罹患危険率が低下すると報告されている．これまで，統合失調症や感情障害を含む精神疾患の病態生理への，脳内のリン脂質代謝異常の関与が示唆されてきた．赤血球膜のEPUFAs 濃度は，中枢神経におけるEPUFAs の組成を反映するとされる．; 【目的】本研究では，赤血球膜EPUFAs レベルが，AD 患者の行動心理的症状（BPSD）ならびに認知機能と相関するか検討した．; 【方法】本研究は富山大学（当大学）医学部倫理委員会に承認され，すべての被験者から文書による同意を得て行われた．対象は，当大学附属病院神経精神科外来に通院中のAD 患者23名とmildcognitive impairment 患者7名を併せた30名（女性24名）（平均年齢73.2 歳，57－86 歳）とした．認知機能評価にはMini-Mental StateExamination（MMSE），BPSD の評価にはNeuropsychiatric Inventory（NPI），介護者負担度の評価にはNPI-Distress Scale（NPI-D）をそれぞれ用いた．赤血球膜EPUFAs 濃度の測定は既報（Sumiyoshi et al. 2008）に順じ，ガスクロマトグラフィー法を用いて行った．; 【結果】被験者のMMSE，NPI の総得点の平均値（範囲）は，それぞれ23.2（15－29），13.7（0－66）であった．認知機能に関しては，EPUFAs 濃度（ω-3 系＋ω-6 系）とMMSE 得点との正の相関を認めた．ここで，ω-3 系EPUFAs 濃度はMMSE 得点との正の相関を示したのに対し，ω-6 系EPUFAs濃度は負の相関を示した．一方，飽和脂肪酸濃度（SFAs）とMMSE 得点との間には負の相関を認めた．被験者の83％（25名）において，NPI で評価されるBPSD 症状を認め，特に“無表情”，“不機嫌”の頻度が最も高かった．EPUFAs 濃度は，NPI 総合得点ならびに妄想，焦燥，不機嫌，多幸の各サブスコアと負の相関を示した．一方，SFAs は不機嫌，不安，多幸と正の相関を示した． NPI-D とEPUFAs 濃度との間には，負の相関を認めた．; 【考察】以上の結果は，リン脂質代謝の異常がADの認知機能障害ならびにBPSD の病態生理に関わっていることを示唆する．赤血球膜EPUFAs濃度が認知症におけるBPSD の生物学的マーカーになりうるかについて，今後さらに検討を進める予定である．; 【参考文献】 Sumiyoshi et al. Psychiatry Res 157 : 87, 2008　; 　; II-P-9 10 : 50～11 : 00; アルツハイマー型認知症の生命予後についての調査; 田中　晋，田中政春（三島病院）; 【目的】アルツハイマー型認知症（AD）は平均余命を短縮させる．その発症から死亡までの生存期間については報告された年代や集団で大きく異なる．近年，AD の治療や介護技術の進歩が認められ，その生命予後が延長していると報告されている．また，医療制度の違いが予後に影響している可能性もある．本邦での実態についての調査も必要であるがその報告は少ない．また若年性認知症は老年期発症と比べると認知機能の低下の進行が早いが，生命予後に関する報告は少ない．発症からの予後を知ることは本人のみならず介護者を含めた社会としても重要なことである．そのため，当院で死亡退院したAD 患者について，AD の発症年齢とその生命予後との関係を調べてみた．さらに発症時の身体合併症の有無，認知機能との関連も調査したので報告する．; 【方法】平成17年1月から平成21年7月までの期間で当院から死亡退院したAD 患者220名についてカルテベースで後方視的に調査した．; 【倫理的配慮】データは全て個人情報が特定されないように集計し統計処理を行った．; 【結果】調査期間に当院を死亡退院したAD 患者は220名（男性92名，女性128名）であった．平均死亡年齢86.9±6.9 歳．当院初診時のMMSEは13±6.1 であった．平均発症年齢78.2±8.4 歳．AD 発症後の平均余命は9.0±7.3年であった．発病年齢と平均余命には負の相関が認められ，若年発症になるほど平均余命が延長した．AD 発症時に合併症があることは生存期間に影響を及ぼさなかった．MMSE のスコアと平均余命に正の相関が認められた．; 【考察】今回の調査でもこれまでの報告にあるように，アルツハイマー型認知症の生存期間に影響する要素は年齢である．高齢発症であれば平均余命は短く，若年発症では平均余命が長い．つまり若年発症のAD では高齢発症のAD に比べ，介護を負担する期間がより長くなることを意味する．そのため，若年発症のAD に対してはよりいっそうの社会的な支援を強化する必要があると思われる．また認知機能と平均余命に正の相関があることから，認知機能の低下防止が生命予後の観点からも重要であることが示唆される．　; 　; II-P-10 11 : 00～11 : 10; GDS（Geriatric depression scale）によるAD とDLB における抑うつ評価；GDS は診断補助の道具となるのか; 山根有美子（揖保川病院，兵庫県立循環器病センター），阪井一雄（兵庫県立循環器病センター，姫路獨協大学），前田　潔（神戸大学医学部精神大学院精神神経科学分野，神戸学院大学）; 【初めに】レビー小体型認知症（DLB）はアルツハイマー型認知症（AD）に次いで頻度の高い変性性認知症である．DLB は抗精神病薬に対する過敏性，易転倒性，認知症に於ける行動心理症状（BPSD）の頻度の高さといった特徴を持ち，早期に他の認知症，特にAD との鑑別が行われることが望ましい．しかしながら初期にはいわゆる主三兆候が未出現で，鑑別が困難なことが多い．一方，DLB では抑うつ目立つという報告が複数ある．我々は簡便な質問紙法であるGDS（GeriatricDepression Scale）がDLB とAD の鑑別に有効ではないかと考えた．更にGDS のスコアと認知機能や自律神経系機能の相関も検討した．; 【方法】2006年8月から2009年7月の3年間に，兵庫県立姫路循環器病センター・高齢者脳機能室にて診断目的でGDS を施行した患者の中から，両群の性別，年齢，MMSE スコアを可能な限り一致するようAD 患者，DLB 患者それぞれ86人を後方視的に抽出した．AD の診断基準はNINCDS-ADRA の診断基準，DLB の診断はDLBwork shop（＊＊＊＊）の診断基準に従って臨床的に行われた．抽出後のデータは匿名化し患者の特定が困難なように配慮した．; 【結果】GDS スコアの平均値はAD 群で7.8±3.4（mean±SD），DLB 群で16.1±6.0（図）であり，DLB が有意に高かった．GDS スコアはDLB，ADともに男女差はなく，GDS スコアとMMSE やADAS j-cog および年齢とのあいだに関連は見られなかった．DLB 群においてMIBG 心筋シンチのH/M 比（early delay）とGDS スコアとの関係を調べたが相関はなかった．今回の群においてDLB を検出するためのGDS のカットオフ値を12/30 以上とすると感度76％，特異度86％であった．これは我々の施設において同様の臨床診断基準を用いてMIBG のH/M 比を用いてカットオフ値を最適化させた場合の感度79％，特異度89％に匹敵した．; 【考察】我々の結果ではDLB 患者のGDS スコアはAD 患者のほぼ倍となった．GDS スコアは認知機能，年齢，性別，MIBG 心筋シンチのH/M比に関係せず，抑うつはこれらの要素に対して独立した，DLB の病理に直接関係する症状である可能性がある．GDS は簡便な検査であり，認知機能の高い病初期群でもDLB とAD の間で差が見られることから，DLB 鑑別の補助検査として有用である可能性がある．　; 　; 　; II-P-11 11 : 10～11 : 20; レビー小体型認知症における脳機能画像所見の神経病理学的背景に関する検討; 笠貫浩史，藤城弘樹，井関栄三（順天堂精神医学教室，順天堂江東高齢者PET センター），峯岸道子（順天堂江東高齢者PET センター），都甲　崇，勝瀬大海，内門大丈（横浜市立大学精神医学教室），東　晋二，日野博昭，小阪憲司（ほうゆう病院），佐藤　潔（順天堂江東高齢者PET センター）新井平伊（順天堂精神医学教室）; 【目的】レビー小体型認知症（DLB）では，脳機能画像所見において後頭葉血流・代謝低下が認められ，アルツハイマー病（AD）の鑑別診断に有効であることが報告されている．しかし，DLBではAD で認められる後部帯状回・頭頂葉下部の機能低下所見がしばしば併存することから，ADの病態との関連が示唆される．また，DLB の剖検脳では，AD 病理が併存することが多く，その脳機能画像所見との関連性が示唆されるが，神経病理学的背景はほとんど検討されていない．本研究では，DLB の剖検脳を用いて，後部帯状回・頭頂葉下部・後頭葉におけるレビー病理，AD 病理について神経病理学的検討を行った．; 【方法】DLB の病理診断が確定している剖検脳12例（平均年齢76.3 歳，男9例，女3例）を用いた．McKeith らの病理基準では，limbic type は4例，diffuse neocortical type は8例に分類され，High-likelihood が8例Intermediate-likelihoodが4例に分類された．後部帯状回，頭頂葉下部，内側後頭葉（Brodman 17 : BA 17），外側後頭葉（Brodman 19 : BA 19）の各部位について抗β アミロイド，抗リン酸化τ，抗リン酸化シヌクレイン各抗体を用いて免疫組織化学的に検討を行った．それぞれの部位において，病変を強く認める3視野でImage Pro Plus software を用いてイメージ解析を行い，定量的評価を行った．同様に各領域において，Kluver-Barrera 染色を用いて，神経細胞数，神経細胞の面積について定量的に評価を行った．; 【倫理的配慮】患者の個人情報に関する取扱いには充分に配慮した．; 【結果】ほぼすべての症例において両側後頭葉でシヌクレイン抗体陽性の病変を認め，内側後頭葉（BA 17）に比較して外側後頭葉（BA 19）の病変が強い傾向が認められた．また，limbic typeよりもdiffuse neocortical type においてシヌクレイン病変を強く認めた．β アミロイド，リン酸化τ 抗体では，さまざまな程度の陽性所見を認め，内側後頭葉ではEurope-Brain-Net 基準のAD 病理学的分類であるBraakNFT ステージ，アミロイドステージを反映していた．一方，外側後頭葉のτ 病変では，BraakNFT ステージが低いにも関わらず，陽性所見を示す症例を認めた．; 【考察】今回の検討で，DLB では後頭葉においてシヌクレインばかりでなく，抗β アミロイド，抗リン酸化τ 抗体の病変を認めた．AD例においても後頭葉で抗β アミロイド，抗リン酸化τ 抗体陽性病変が認められることを踏まえると，後頭葉における脳機能画像所見では，シヌクレイン病変の関与が重要であると考えられた．　; 　; II-P-12 11 : 20～11 : 30; 最遅発性統合失調症様精神病におけるプレパルス抑制の障害; 奥村匡敏，岩谷　潤，高橋　隼，橋本忠浩，石田卓也，山田信一，山本眞弘，正山　勝，上山栄子，小瀬朝海，辻富基美，鵜飼　聡，篠崎和弘（和歌山県立医科大学神経精神医学教室）; 【目的】プレパルス抑制（PPI）はsensorimotorgating の指標と考えられ，統合失調症，精神病症状を伴う双極性障害，少数ではあるがアルツハイマー病での低下が報告されている．The　International Late-Onset Schizophrenia Groupは60 歳以降発症の統合失調症を最遅発性統合失調症様精神病（very late onset schizophrenialike psychosis）と命名し，その症候特徴を，思路障害と感情鈍麻が少なく，幻視が多いと報告している（Howard 2000）．最遅発性統合失調症様精神病の病態に迫るために，若年発症統合失調症とアルツハイマー病をPPI によって比較検討した．; 【方法】統合失調症とアルツハイマー病の診断は，DSM--TR に基づき，MMSE，MRI の所見を参考にした．最遅発性統合失調症様精神病群はHoward ら（2000）の基準に従い，発症年齢を60歳以上とし，かつ難聴がない群とした（7名；内，女性2名；平均発症年齢65.2±5.1 歳）．対照群は，統合失調症（48名；内，女性22名；平均発症年齢31.7±12.3 歳）とアルツハイマー病（13名；内，女性7名；平均発症年齢68.9±5.5 歳）とした．それぞれの群に，60 ms，120 ms PPIを計測した．統計解析には分散分析，多重比較としてTukey 法とROC 分析を行った．; 【倫理的配慮】対象者とその家族に対して，十分なインフォームドコンセントを行い，匿名性の保持に配慮した．; 【結果】60 ms PPI は，最遅発性群，若年発症群，アルツハイマー病群で，それぞれ31％，14％，23％であった（F（2，65）＝4.129，P＝0.021）．多重比較にて，最遅発性群と若年発病群でのみ有意差があった．120 ms PPI については，最遅発性群，若年発症群，アルツハイマー群，それぞれ24％，26％，22％で有意差はなかった（F（2，65）＝0.245，P＝0.784）．最遅発性症群と若年発症群のROC曲線より，特異度と感度はそれぞれ75％と57％であった（60 ms PPI のカットオフ24％；AUC＝0.77；SE＝0.09；P＝0.024）．それ以外の組み合わせのROC 曲線では，有意な結果は認めなかった．; 【考察】PPI の障害は最遅発性群が若年発症群と比べて有意に強いことが確認された．60 歳以降の発症であることを考えると，PPI の障害は小さいのではないかと予想していたが，逆の結果であった．最遅発性統合失調症の病態は若年発症と異なるのではないかと考えた．Rajii ら（2009）は，メタ解析において，平均発症年齢60 歳の統合失調症患者の認知機能の低下を報告している．最遅発性群はアルツハイマー病群と差がなかった．粟田（2009）の疫学研究のレビューにおいて，高齢発症の統合失調症の経過で，認知症疾患が明らかになる場合があること，アルツハイマー病などの前駆症としての報告もあることが示されている．最遅発性群の病態は，PPI の障害からみると，アルツハイマー病群に近いのではないかと考えた．　; 　; 入院2 ヶ月目までは，徐々に夜間の歩行日数割合は減少しているが，入院3 ヶ月目では増加した．各対象者の入院経過別の夜間の歩行日数割合の変化では，入院2 週間と比較すると，入院1ヶ月で増加または同じだった者は34.6％（9 人），入院2ヶ月では26.1％（6 人），入院3ヶ月では，36.8％（7 人）であった．しかし，NPI-NH の異常行動や睡眠，妄想などの下位項目での症状の有無と夜間歩行日数割合では有意差は見られなかった．; 【考察】本研究では，認知症患者の入院後の夜間の歩行の実態を客観的指標で示すことができた．入院経過に関わらず3 割程度の日で夜間の歩行が認められた．また，入院が経過しても夜間の歩行が増加していた患者も見られ，入院が経過しても夜間の歩行状況のアセスメントの必要性が示唆された．入院3 ヶ月目に夜間の歩行日数の割合が増加していたのは，夜間徘徊などのBPSD が改善された者は早期に退院でき，BPSD が認められる患者は入院経過が長くなるためであることが考えられた．本研究は対象者数が少ないため，今後も継続していく必要がある．　; 　　; 　; 認知症診療・ケア; 座長：遠藤英俊（（独）国立長寿医療研究センター）; II-P-13 10 : 30～10 : 40; 認知症治療病棟における患者の入院後の夜間の歩行の実態；IC タグモニタリングシステムによる客観的指標; 山川みやえ（大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻），繁信和恵（財団法人浅香山病院精神科），周藤俊治（京都創成大学），牧本清子（大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻），田伏　薫（財団法人浅香山病院精神科）; 【目的】認知症患者のBehavioral PsychologicalSymptoms of Dementia : BPSD のうち，夜間の徘徊は最もケアが難しい症状のうちの一つである．夜間の歩行について，客観的に継続した報告は少なく，その詳細な実態については知られていない．本研究は，IC タグモニタリングシステムを用い，認知症専門治療病棟において患者の夜間の歩行を継続的にモニタリングした．その結果，入院後の認知症患者の夜間の歩行の実態を入院経過に沿って明らかにできたので，報告する．; 【方法】本研究は2008年9月から1年間実施したIC タグモニタリングシステムによる研究の1つである．研究場所：大阪府下にある総合病院の老人性認知症専門治療病棟（約60 床，閉鎖病棟）．約3ヶ月の入院期間で症状の改善を目標としている．研究期間：2008年9月より7ヶ月間．研究対象者：自力で移動可能な認知症患者．データ収集項目：年齢，性別，認知罹患年数，認知症タイプ，入院時の服薬状況，MMSE，CDR，行動心理学的症状（NPI-NH）IC タグモニタリングシステム（Matrix 社製）：病棟内の天井裏にICタグを受信するためのアンテナを設置し（約30箇所），患者の衣服にIC タグを装着した．このシステムにより患者の歩行回数や歩行時間帯を示すことができた．分析方法：本研究では，夜間を0 : 00－5 : 00 とした．IC タグによりモニタリングできた日の内，夜間の歩行があった日の割合を患者別に算出した．統計ソフトはJMP.8 を使用した（p＜0.05）．; 【倫理的配慮】本研究は大阪大学及び当該病院の医学倫理委員会の承認を得て実施した．【結果】患者36 人（内2 人は期間中再入院した）をモニタリングした．そのうち，夜間隔離などで継続してモニタリングできなかった者を除き33名の入院後の夜間の歩行状況を分析した．男性が21名，平均年齢74.3±8.2（歳），MMSE スコアの平均は9.7±6.0（点），認知症罹患年数は平均3.5±2.2（年），夜間のモニタリング期間の平均は70.5±43.9（日）であった．認知症タイプはアルツハイマー型が26名，前頭側頭型が名であった．夜間の歩行があった日数の割合の平均は35.3±26.8（％）であった．入院経過別の夜間の歩行割合は以下の表に示した．　; 　; 入院2 ヶ月目までは，徐々に夜間の歩行日数割合は減少しているが，入院3 ヶ月目では増加した．各対象者の入院経過別の夜間の歩行日数割合の変化では，入院2 週間と比較すると，入院1ヶ月で増加または同じだった者は34.6％（9 人），入院2 ヶ月では26.1％（6 人），入院3 ヶ月では，36.8％（7 人）であった．しかし，NPI-NH の異常行動や睡眠，妄想などの下位項目での症状の有無と夜間歩行日数割合では有意差は見られなかった．; 【考察】本研究では，認知症患者の入院後の夜間の歩行の実態を客観的指標で示すことができた．入院経過に関わらず3 割程度の日で夜間の歩行が認められた．また，入院が経過しても夜間の歩行が増加していた患者も見られ，入院が経過しても夜間の歩行状況のアセスメントの必要性が示唆された．入院3 ヶ月目に夜間の歩行日数の割合が増加していたのは，夜間徘徊などのBPSD が改善された者は早期に退院でき，BPSD が認められる患者は入院経過が長くなるためであることが考えられた．本研究は対象者数が少ないため，今後も継続していく必要がある．　; 　; II-P-14 10 : 40～10 : 50; 認知症専門病棟における転倒の現状; 横山佐知子，中原正雄，竹埜美沙，早田信子，山縣　文，三村　將（昭和大学医学部精神医学教室）; 【目的】認知症の存在は高齢者の転倒における危険因子の一つであり，認知症の高齢者は，認知症のない高齢者より転倒回数が多いという報告もある．入院中の転倒事故は患者の日常生活動作を低下させ，入院の長期化の一因ともなる．本研究の目的は，認知症専門病棟における転倒事故の傾向を調査し，関与する危険因子を明らかにし，将来的な転倒事故の防止方略に役立てることである．; 【方法】平成21年5月から11月まで昭和大学附属烏山病院の認知症治療専門病棟に入院していた患者延べ126 人を対象とした．（男性50名，女性76名，平均年齢79.0±8.5 歳）入院患者の疾患内訳はアルツハイマー病（以下AD 群）76名（うち女性50名，平均年齢80.0±8.3 歳），レビー小体型認知症（以下DLB 群）19名（うち女性13名，平均年齢82.2±5.7 歳），血管性認知症（以下VD 群）18名（うち女性6名，平均年齢81.5±5.3 歳），前頭側頭葉変性症（以下FTLD 群）5名（うち女性1名，平均年齢66±0 歳），その他の認知症（その他群）6名（うち女性4名，平均年齢78.8±8.1 歳）であった．インシデント・アクシデントレポートをもとに，転倒（転落を含む）した患者37名を抽出し，転倒時の状況や背景因子について調査した．; 【倫理的配慮】本研究は特に侵襲性のない後方視的な診療録審査である．匿名性には十分に配慮をし，個人情報の流出には特に注意を払った．; 【結果】期間内入院患者のうち，インシデント・アクシデントレポートに上った転倒患者の割合は39名（29.3％）にのぼった．転倒患者は男性14名，女性23名，平均年齢76.9±9.2 歳，MMSE：12.2±5.3 点，ADAD-J：32.4±12.3 であった．うち骨折に至ったのは1名であった．疾患別分析では，AD 群，DLB 群，VD 群，FTLD 群，その他群で，それぞれ25.3％，52.9％，22.2％，40.0％，50％に転倒がみられ，DLB 群ではAD群の約2 倍であった．男性AD 患者の転倒率は19.2％，女性AD 患者では28.0％と女性に高く，また男性DLB 患者の転倒率は40.0％であったのに対し，女性DLB 患者は58.3％と，やはり女性に高かった．; 【考察】転倒防止措置としてやむを得ず身体拘束を実施している状況下であっても，認知症病棟入院患者の約3 割が転倒していた．この実態より基礎疾患としての認知症や，入院環境自体が転倒のリスクとなり得ることが示唆された．背景疾患要因については，DLB ではAD より転倒しやすく，パーキンソン症状による歩行障害とともに，自律神経症状による起立性低血圧，機能変動などが転倒の直接因子となっている可能性が考えられる．また，DLB はAD よりBPSD が顕著であり，不眠や活発な体動が転倒を惹起している可能性が考えられた．転倒が女性に多い傾向は，元来の筋肉量が女性で少ない為に筋力低下をきたしやすいこと，骨密度の低下などの関与が想定される．認知症病棟においては，女性のDLB 患者では，特に転倒リスクが高いと考えて対策を立てる必要がある．　; 　; II-P-15 10 : 50～11 : 00; 認知症病棟における転倒事故の危険因子; 納富昭人（今津赤十字病院），大本有利子（遠賀中間医師会おかがき病院）; 【目的】転倒事故は，認知症病棟入院患者にとって大きな問題のひとつである．今回，認知症病棟に入院した認知症患者を対象にして，転倒事故の危険因子を調査したので報告する．; 【対象と方法】遠賀中間医師会おかがき病院の平成18年度の新入院患者のうち，認知症の治療とリハビリテーションのため入院した94名（M：F＝49：45，平均年齢＝81.5±7.3）の患者を対象とし，入院後，最長6 ヶ月間追跡調査をした．入院時，および転倒転落時に，MMSE，CDR，NPI（Neuropsychiatric Inventry），BI（BarthelIndex ）， Sleep Disturbance （ subscale of　BEHAVE-AD）およびその他の臨床症状を調査した．; 【倫理的配慮】入院時に，研究目的と方法を本人及び保護者に説明し，研究参加の同意を得た．また，学会発表に際しては，個人が特定できる情報（住所氏名等）は出さないことも説明し，同意を得た．　; 【結果】転倒転落事故は40/94（42.6％）に見られ，その内45％は入院後2 週間以内に発生した．転倒者は非転倒者と比較して，いくつかの臨床像の違いが認められた．; (1)転倒・めまいの既往（p＝0.0374），; (2)入院時の妄想の存在（p＝0.0265），; (3)車イス又はベッドで入院（p＝0.0003）; (4)入院時不穏の為の個室隔離（p＜0.0001）; 認知症の重症度とは関連がなかった．; 【考察】認知症病棟での転倒転落事故の予測には，以下の入院時の臨床像の特徴が有用であると考えられた．; (1)転倒・めまいの既往，; (2)入院時の妄想の存在，; (3)入院時の歩行障害（車イスまたはベッド使用）; (4)入院時不穏の為の個室隔離．; その他の臨床症状（認知症の重症度，睡眠障害など）は，転倒事故と関連がなかった．; 　; II-P-16 11 : 00～11 : 10; グループホームの認知症患者の精神科医療の対応について；介護施設と精神科医療の円滑な連携報告; 奥田明子（桶狭間病院藤田こころケアセンター），関口裕孝，入谷修司（桶狭間病院藤田こころケアセンター，名古屋大学大学院医学研究科精神医学教室），玉腰聡樹，藤　田潔（桶狭間病院藤田こころケアセンター）; 【はじめに】この数年の高齢社会の進展にともない，グループホーム（以下GH）などの地域での小施設が急増している．当院は認知症病棟51 床を有する単科精神病院であり，関連施設として3施設52名の認知症患者対象のGH を有し，またその入所を対象として精神的なケアを主とした専門外来診療もおこなっている．病院と施設間の連携が十分とれ，迅速対応が可能であることから施設入所の急性増悪時に速やかに対応できると考えられる．今回，認知症者対応GH における，精神科医療介入の実態について現状報告をし，その有用性を検討した．; 【検討対象患者】2008年12月～2009年12月の期間に関連GH から認知症病棟に入院した患者は，のべ27 人であった．それらの入院の内訳は，BPSD の悪化25.9％，せん妄14.8％であった．平均の入院期間は80.9日で，最短6日，最長313日であった．その中から2例提示する．なお今回の発表において，本人及び家族の同意を得，症例が特定できないように軽度改変を行なっている．; 【症例1】77 歳女性．アルツハイマー型認知症．73歳入所．GH 入所時よりたびたび夜間せん妄を繰り返し，夜中に不穏になることがあった．当院専門外来で薬物治療を開始するも次第に不眠，帰宅願望，拒食，拒薬，被害妄想を認め，興奮のため自分の首を絞めようとするためGH 対応困難で当院に入院した．昼夜逆転し，日中の倦怠感を訴え見当識が著しく障害されておりRisperidone を増量した．第7 病日には疎通性改善し穏やかな顔つきになった．しばらく拒薬，拒食が続いたが次第に改善し，普段の状態に戻ったため第34 病日に退院となった．; 【症例2】86 歳女性．アルツハイマー型認知症．物取られ妄想による易怒性のため専門外来で薬剤調整をしていたが易転倒性が出現し，左硬膜下血腫を受傷した．midline shift を認めたため他院総合病院に搬送となった．保存的加療を家族が希望したため数日でGH に戻ったが，不眠，拒食，拒薬，徘徊を認め食事を吐き出してしまうため当院に入院．問いかけに対し返答がでたらめで疎通困難であったが，第5 病日には食事も取れるようになり第10 病日に退院となった．; 【考察】認知症患者はその経過中にせん妄やBPSD の悪化など精神症状の対応を迫られるケースは日常よく見られ，介護施設においても例外ではない．特に施設入所中は家族の連絡や受診する医療機関の手配など速やかな精神科医療への介入に妨げとなる要因がいくつか存在する．上記の2 症例は施設と病院間が連携していたことで早期介入・早期治療がなされ，十分な患者情報の共有化がはかれ，結果として円滑に地域に戻ることが可能となった．さらに，施設で生活する認知症患者の定期的な精神科医療の関与は，施設を利用する家族の認知症理解を深め，またGH 職員のケアに関しての問題対処能力を高めることも考えられる．地域社会における精神科医療と介護施設の協力体制の整備は今後の認知症包括的支援の充実をさせていく上で重要な役割を担うと考えられる．　; 　; II-P-17 11 : 10～11 : 20; 介護老人施設で対応困難な認知症の行動心理症状の検討；専門医療機関での入院治療が求められる認知症の行動心理症状; 繁信和恵，田伏　薫（財団法人浅香山病院精神科），数井裕光（大阪大学大学院医学系研究科精神医学教室）; 【目的】認知症の行動心理症状：BPSD（Behavioral and Psychological Symptoms ofDementia）が増悪した場合は，施設での介護が困難になる．その際に検討されるのが，認知症疾患治療病棟等を有する専門医療機関でのBPSDに対する入院治療である．そこで介護老人施設が専門医療機関へ入院治療の依頼をするBPSD の内容と程度を明らかにすることを目的とした．; 【方法】大阪府下の老人保健施設協会，社会福祉協議会施設福祉部老人施設部会・大阪認知症高齢者グループホーム協議会に所属する全977施設を対象とした．日本語版Inventory in Nursing　Home Version（NPI-NH）をもとに，12 項目の各BPSD がどれくらいの頻度，重症度，介護負担感になれば，専門医療機関に入院の依頼を行うかのアンケートを作成し郵送した．また過去1年間に各施設で専門医療機関に実際にBPSD のための入院治療を依頼した件数を調査した．; 【倫理的配慮】本研究は財団法人浅香山病院の倫理委員会の承認を得て実施した．また大阪府下の老人保健施設協会，社会福祉協議会施設福祉部老人施設部会・大阪認知症高齢者グループホーム協議会にて各施設代表者に本研究の目的を説明しアンケートの配布の承認を得て実施した．; 【結果】特別養護老人ホーム（認知症対応型）121施設，特別養護老人ホーム（認知症非対応型）23施設，老人保健施設（認知症対応型）52 人施設，老人保健施設（認知症非対応型）45 施設，グループホーム189 施設からアンケートの回答を得た．過去1年間の専門医療機関への一施設あたりの平均入院依頼件数は，特別養護老人ホーム（認知症対応型）0.36 人，特別養護老人ホーム（認知症非対応型）0.7 人，老人保健施設（認知症対応型）1.20 人，老人保健施設（認知症非対応型）1.22 人，グループホーム0.36 人であった．入院を依頼する要因になるBPSD で最も多かったのは「興奮（76.9％）」であった．次いで「食欲あるいは食行動異常（44.1％），「脱抑制（35.4％）」，「易刺激性（31.1％）」，「うつ（27.7％）」，「妄想（27.2％）」，「睡眠あるいは夜間帯の行動（25.2％）」の順であった．「興奮」の中でも最も多くの施設が入院の依頼を行う要因にあげたのは「他人を傷つけたり，殴ったりしようとする．（69.8％）」であった．続いて，「その他，攻撃的なあるいは興奮した行動をする．（44.8％）」「ドアをばたんと閉めたり，家具を蹴ったり，ものを投げたりする．（31.4％）」「叫んだり，大きな騒音を出したり，悪態をついたりする．（28.0％）」であった．; 【考察】興奮にもとづく他者への暴力行為や攻撃性，破壊行為が最も施設入所を継続することが困難で，専門医療機関医療機関での入院治療を依頼する要因であるあることが明らかになった．介護施設で安定した介護サービスを受けるためには，専門医療機関では「興奮」に対する速やかな治療が求められていると考えられた．本研究は，平成21年度厚生労働科学研究費補助金認知症対策総合研究事業「認知症の行動心理症状に対する原因疾患別の治療マニュアルと連携クリニカルパス作成に関する研究」においておこなわれた．　; 　; II-P-18 11 : 20～11 : 30; 認知症患者を介護する家族のQuality of life の関連要因についての検討; 高井美智子（北里大学大学院医療系研究科医療心理学），高橋　恵（北里大学医学部精神科学），岩満優美（北里大学大学院医療系研究科医療心理学），油谷元規，肝付　洋，大石　智，宮岡等（北里大学医学部精神科学）; 【目的】一般的に，認知症患者の介護者は慢性的に顕著で複雑なストレスを抱えている．また，家族介護者に対する要求や心理社会的負担が非常に大きいことから，家族介護者の多くにQuality oflife（以下，QOL とする）の低下が認められている．家族介護者のQOL を低下させる要因について調査した研究の多くは，認知症の重症度やBPSD の有無などの変容が困難な客観的要因に焦点を当てており，家族介護者の心理的要因を含めて検討を行った研究は数少ない．以上より，本研究では，家族介護者のQOL の関連要因について，客観的要因および家族介護者の心理的要因を含めて検討した．; 【方法】対象者2001年11月から2008年10月までに北里大学東病院・精神神経科の認知症鑑別外来を初めて受診し，研究参加に書面にて同意した232名の家族介護者のうち，患者の診断が認知症でなかったり，質問紙に欠損のあった129名の介護者を分析から除外した．最終的に103名（男性：42名，女性：61名，平均年齢：61.4±14.2 歳）を分析の対象とした．手続き初診時に，Pines Burnout Measure（BM），ベック抑うつ尺度（BDI-），Worlds Health OrganizationQuality of Life 26（WHO-QOL 26）を家族介護者に配布し，次回の診察時に回答した質問紙を持参するよう依頼した．また，認知症鑑別外来における通常の検査項目である，Mini Mental StateExamination （MMSE）， Clinical Dementia　Rating（CDR），Neuropsychiatric Inventory（NPI），の得点を患者のカルテから取得した．なお，本研究は北里大学医学部倫理委員会の承認を得ている．; 【結果】全ての質問項目に回答した103名の家族介護者を対象に，まず個人属性とそれぞれの尺度得点を算出した．家族介護者のQOL，バーンアウト，抑うつ，患者の認知機能，認知症の重症度，精神症状との関係を調べるため，各要因ごとにピアソンの相関係数を算出した．介護者のQOL 得点はバーンアウト得点（r＝－0.61，p≦0.01），抑うつの得点（r＝－0.57，p≦0.01），およびNPIの得点（r＝－0.25，p≦0.05）と負の相関を示した．最後に，QOL 得点を基準変数に，MMSE，CDR，NPI，BDI-，およびBM の得点を説明変数に重回帰分析を行った．多重共線性を考慮した結果，家族介護者のQOL により関連している説明変数はBM の得点（β＝－0.61，調整済みR2＝0.37，p≦0.01）であった．また，QOL の分散を最も説明する変数はBM 得点とBDI-得点であった（調整済みR²＝0.40，p≦0.01）．; 【考察】認知証患者を在宅で介護する家族のQOLは，患者の認知機能，認知症の重症度や精神症状といった客観的要因よりも家族介護者の抑うつやバーンアウトといった心理的要因とより強く関連していた．ただし，本研究の対象者は，比較的軽度の認知証患者の家族介護者が多く，それが結果に影響している可能性は否定できない．; 　; II-P-19 11 : 30～11 : 40; もの忘れ外来受診者の病状説明・病名告知の希望について; 鈴木美佐，杉本達哉，田近亜蘭，嶽北佳輝，西田圭一郎，吉村匡史，木下利彦（関西医科大学附属滝井病院精神神経科）; 【目的】認知症も早期発見，早期診断が重要な疾患であると啓発されるようになり，結果として当院でも正常範囲内と診断される段階からの受診が増えつつある．早期診断を受けることは早期治療に繋がるだけでなく，自分で判断できる能力がある間に，身上監護や財産管理，希望する介護サービスの内容などを決めることができるので，パーソンセンタードケアの実践に有効である．また，当事者による啓発活動やセルフヘルプグループの取り組みが増えていることからも，医療現場で告知が進んでいることがうかがえる．今回の研究の目的は，初診時に，患者とその家族は病状説明を受けることについてどのように準備して来院しているかを確認することである．; 【方法】関西医大滝井病院精神神経科もの忘れ外来で利用している問診票から，本人，家族の誰が病状説明を受けたいかという点を中心に，来院した家族の続柄・本人の認知症の重症度との関連を調査した．対象は2009年10月から2009年11月にもの忘れ外来を初診した患者のうち，何らかの認知症と診断された者とその家族とした．病状説明の方法に関しては，(1)家族だけが聞きたい，(2)本人にも言って欲しい，(3)本人自身が聞きたいと思っている，の3 つの選択肢のいずれかひとつを選択した場合を有効回答とした．; 【倫理的配慮】当院における個人情報保護の取り決めに基づいた．; 【結果】2 か月間に初診した49例のうち，22例が有効回答であり且つ何らかの認知症であった．そのうち，病状説明の方法に関する希望は，(1)7例，(2)12例，(3)3例という結果であった．無効となった27例では，問診票の病状説明に関する項目のみ未記入で他の項目については記入ができている例が，9例あった．また，演者らが想定した選択肢以外を自由記入する回答もあった．(1)と回答した群には既に要介護認定を受けている者が多いが，(2)と回答した群では，介護保険の申請以前の者が多い傾向がある．(3)を選択している群は，受診に同行した者が関係機関の職員や介護支援専門員など親族以外の場合があり，本人の主体的選択か否か判断できない場合もあった．; 【考察】当院のもの忘れ外来では，本人が病状説明を受けることを希望し，主体的に来院する割合は少ないことが分かった．現在の問診票では，演者らが想定した回答ができた例は半数にすぎず，今後設問の在り方など改善が必要となっている．今後，来院者にとって適切な病状説明の在り方を検討したい．　; 　;