事例提供ありがとうございます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　現在病院の連携看護師やソーシャルワーカーや担当されている介護サービス調整のための介護支援専門員を含めて定期的に会議を開催されているとのこと。また認知症総合支援センターのコーディネーターなど利用をされているのかもしれません。
支援者としてはご本人に「ご本人の強み」に着目して「なにができますかと」考え方を変えて、就労や社会参加を目標にすることもよいかもしれません。
またグループホーム以外の障害福祉サービスや介護・看護サービス事業者の中には生活支援や宿泊など協力してくれる場所も見つかるかもしれませんし、職場や地域、友人など周囲の人々も協力も探すこともよいと思います。
話は変わりますが、介護支援専門員やソーシャルワーカーは治療の継続や今後予想される介護サービス増加に対応していくためにも、事後予測によって社会保障制度の利用など経済的な支援を継続的に行うことも夫婦の療養生活を続けるうえでも重要だと考えます。
東京都内グループホームを利用料、妻の入院費用など生活経費を合わせるとかなりの額になるとお見受けします。
妻の治療・療養生活、ご本人の認知症治療と生活支援や療養上の世話など今後起こりうる予測を立て、タイムリーな経済的な支援や精神的な支援を継続する必要があると思いました。

奥様亡き後の支援の検討が必要ですね。確かに若年性認知症は進行が早いですが
50代という若さとBPSDが今のところ出現していなく落ち着いているのであれば、ひとまず在宅で小規模多機能型居宅介護で様子を見ていくのはいかがでしょう？または、障害のグループホームで過ごし、就労支援（作業所等）などにつなげていくのも一つの方法かと思います。まずは本人がどのようなコースをたどりたいのか、どこまでできるのかのアセスメントが必要だと思います。後見人もいずれ必要ですし、いずれにせよ入院は最終手段だと思うのです。

Aさんが通院されている病院の看護師さんですよね。Aさんの奥様の病院とも連携をとらなくてはなりませんね。
私個人の意見で恐縮ですが。

1.Aさんと奥様とが、少しでも永く望むような生活（ご自宅なり病院なり）を続けられるように（必要なら専門職の方々の手を借りて）支援する。
2.親族が全くいないのであれば後見人等（Aさんが残された時、契約行為を行える人をたてる為）を選任しておいてもらう。
3.若年性認知症でも出来る限り住み慣れた街で生活をし、本人や医師のもとにそれが無理だと判断されたら生活できる所を地道に探してもらう。
4.Aさんの精神科への入院は最終手段と考える。

少子高齢化で単身世帯も増えているので、今後、このようなケースも増えていくことでしょうね。
残された時間を有意義に生きるための奥様とAさんの「意思決定支援」が第一優先だと思います。